「待遇を改善してもドライバーが辞める」理由と、定着率を高める3つの解決策

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三村 信明

株式会社船井総研サプライチェーンコンサルティング
物流ビジネス支援部 グループマネージャー
シニアコンサルタント

1978年生まれ。専門商社、大手経営コンサルティング会社を経て、2011年、船井総合研究所に入社。入社後は、生産財分野(製造業、建築資材メーカー、生産財商社など)、物流会社・運送会社を中心にコンサルティングを手がける。2018年7月より、船井総研ロジ株式会社に異動( 2019年1月転籍)。運送会社・物流会社に特化して、人事制度の構築・運用支援、組織戦略立案を行っている。

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労働条件を改善しても離職率が下がらない理由


「給料を上げたり休日を増やしたりと労働条件を改善しているのに、思ったほど離職率が下がらない……」
このような悩みを抱える物流・運送会社は少なくありません。

なぜ条件を良くしても人は辞めてしまうのか。その理由を紐解くヒントが、組織心理学の有名なフレームワーク「二要因理論」にあります。
この理論では、働く人が仕事に求める要素を、全く質の異なる2つに分類します。

1.不満を減らす要素(衛生要因): 給与、労働時間、福利厚生、職場環境など
2.満足を高める要素(動機づけ要因): 仕事のやりがい、成長実感、会社への愛着や理念への共感など


給与引き上げや労働環境の改善は「不満をゼロに近づける」ために不可欠な土台です。しかし、これらは「不満を消す」効果はあっても、「この会社で長く働き続けたい!」という前向きな意欲を生み出す力は限定的です。条件改善だけに頼るアプローチには、どうしても限界があります。
定着率を劇的に高めるには、後者の「満足感を高める要素」を満たす施策が欠かせません。その核となるのが「経営理念の体系化と現場への浸透」です。

現場のモチベーションを引き出す3つの解決ステップ


経営理念の体系化(言語化):
「自社が何のために存在し、配送業務など日々の仕事が社会にどう貢献しているか」を明確な言葉に落とし込みます。単なるお題目ではなく、現場が共感できるストーリーとして整理することが重要です。


日常業務への落とし込み(習慣化):
点呼時や社内掲示、朝礼などを活用し、「安全運転や丁寧な納品が、理念の実現にどうつながるか」を具体的な行動指針として繰り返し伝え続けます。


承認と評価の仕組み化(定着化):
理念に沿った行動(無事故継続や丁寧な顧客対応など)を正しく評価し、賞賛や感謝を伝える文化を仕組み化します。

仕事に誇りと意味を持たせる組織づくり


「自分たちの仕事が社会を支え、会社から正しく評価されている」という誇りと貢献感が芽生えたとき、ドライバーは単なる「荷物の運搬」を超えて仕事に意味を見出します。

他社との条件競争に巻き込まれない強い組織を作るために、まずは自社の理念を見直し、現場へ届ける取り組みから始めてみてはいかがでしょうか。

関連セミナー

開催予定:第3回物流HRサミット 2026

皆さんは、物流業界が今、「採れない・育たない・辞める」という悪循環に陥り、これまでの延長線上では乗り越えられない“人材不足の本番”に突入していることをご存じでしょうか。 現在、「求人を出しても応募が来ない」、「採用できてもすぐに辞めてしまう」、「次世代が育たず管理者も現場も疲弊している」といったお悩みを抱え、このままでは車両があっても動かせず、売上を伸ばしたくても成長できないという危機が多くの運送会社に迫っています。 本セミナー(第3回物流HRサミット 2026)では、ドライバー不足や優秀な管理職不足に悩む物流会社が今打つべき実践策に基づき、以下のような新しい人材戦略をお伝えします。

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三村 信明

株式会社船井総研サプライチェーンコンサルティング
物流ビジネス支援部 グループマネージャー
シニアコンサルタント

1978年生まれ。専門商社、大手経営コンサルティング会社を経て、2011年、船井総合研究所に入社。入社後は、生産財分野(製造業、建築資材メーカー、生産財商社など)、物流会社・運送会社を中心にコンサルティングを手がける。2018年7月より、船井総研ロジ株式会社に異動( 2019年1月転籍)。運送会社・物流会社に特化して、人事制度の構築・運用支援、組織戦略立案を行っている。

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